1. 先に結論
| 知っておきたいこと | 資料に書かれていること |
|---|---|
| 発生状況 | 2025年は第52週までの累積で89,387例(速報値)。2026年は第44週までの累積で4,906例 |
| うつり方 | 飛沫感染と接触感染。感染力が強い。潜伏期間は7〜10日間程度 |
| 経過 | かぜ症状のカタル期(約2週間)→ 激しい咳の発作が出る痙咳期(約2〜3週間)→ 回復期。回復まで全経過で約2〜3か月 |
| 大人 | 咳が長期にわたって続くが、典型的な発作性の咳を示すことは少ない。ワクチン未接種の新生児・乳児への感染源として注意が必要 |
| 赤ちゃん | 1歳未満、特に生後6か月未満で重症化しやすい。激しい咳による無呼吸発作に進むことがある |
| 治療 | 発症から5日以内の抗菌薬投与が有効で、主にマクロライド系抗菌薬が使われる。2024年以降、国内でもマクロライド耐性菌の検出が報告されている |
| 予防 | 生後2か月からの定期接種(5種混合ワクチンなど)。マスク着用、手洗いなどの基本的な感染症対策 |
出典:国立健康危機管理研究機構「百日咳」「百日咳の発生状況について」、感染症発生動向調査週報(IDWR)2025年第52週・2026年第44週、厚生労働省「百日せき」リーフレット(2025年5月作成)をもとに整理。
2.【核心】2025年は過去最多——いまの発生状況
百日咳は、2017年までは全国約3,000の小児科の医療機関から報告される定点把握の疾患でした。2018年1月1日からは、年齢を問わず、すべての医師が届け出る全数把握の疾患に変わっています。全数把握になってからの年間届出数は、次のとおりです。
| 年 | 届出数 |
|---|---|
| 2018年 | 12,117例 |
| 2019年 | 16,850例 |
| 2020年 | 2,794例 |
| 2021年 | 704例 |
| 2022年 | 494例 |
| 2023年 | 1,000例 |
| 2024年 | 4,054例 |
| 2025年 | 89,387例(第52週までの累積・速報値) |
| 2026年 | 4,906例(第44週までの累積) |
出典:国立健康危機管理研究機構「百日咳の発生状況について」(2018〜2024年)、感染症発生動向調査週報(IDWR)2025年第52週・2026年第44週の累積報告数。
国立健康危機管理研究機構の「百日咳の発生状況について」によると、新型コロナウイルス感染症の流行中は呼吸器感染症への対策が強化され、世界中で2020年から2022年にかけて報告数が減りました。対策が緩和されるとともに、国外では2023年から、国内では2024年から報告数が増えています。
中心は10代——ただし大人も
同じ資料によると、2021〜2023年は0〜4歳の割合が大きく増えて全体の約25%を占めましたが、2024年、2025年は10〜19歳が大きく増えて全体の約50%を占めました。2025年の第12週時点では、10〜19歳が60.3%(2,532例)ともっとも多く、次いで5〜9歳が21.0%(880例)でした。学校などでの感染が考えられるとの報告もみられています。
2026年第44週(10月26日〜11月1日)に報告された71例の年齢は、次のとおりでした。
| 年齢 | 報告数 |
|---|---|
| 0〜9歳 | 19例(0歳1例、1歳1例、4歳3例、6歳3例、7歳1例、8歳5例、9歳5例) |
| 10代 | 20例 |
| 20代 | 8例 |
| 30代 | 11例 |
| 40代 | 6例 |
| 50代 | 5例 |
| 70代 | 2例 |
出典:感染症発生動向調査週報(IDWR)2026年第44週。
国立健康危機管理研究機構は、近年はワクチン接種後の年数がたって免疫が弱まった青年・成人に感染が広がっているとしています。
3. どんな病気で、どううつるか
| 項目 | 資料に書かれていること |
|---|---|
| 原因 | 主に百日咳菌(Bordetella pertussis)。類縁のパラ百日咳菌が原因になることもある(感染症法の届出対象は百日咳菌によるものだけ) |
| うつり方 | 鼻やのど、気道からの分泌物による飛沫感染と接触感染。感染力が強い |
| 潜伏期間 | 通常7〜10日間程度 |
| 法律上の扱い | 感染症法の5類感染症(全数把握)。学校保健安全法の第二種感染症 |
出典:国立健康危機管理研究機構「百日咳」「百日咳の発生状況について」をもとに整理。
4. 症状と経過——3つの時期
| 時期 | 資料に書かれていること |
|---|---|
| カタル期 (約2週間) | 普通のかぜ症状で始まり、次第に咳の回数が増えて、程度も激しくなる |
| 痙咳期 (約2〜3週間) | 短い咳が連続して起こり、続いて息を吸うときに笛の音のような「ヒュー」という音が出る。この咳の発作をくり返す。しばしば嘔吐を伴う。発熱はないか、あっても微熱程度。夜間の発作が多い |
| 回復期 (2、3週〜) | 激しい発作は次第に減り、2〜3週間でみられなくなるが、その後もときおり発作性の咳が出る。全経過約2〜3か月で回復する |
出典:国立健康危機管理研究機構「百日咳(詳細版)」、厚生労働省「百日せき」リーフレット(2025年5月作成)をもとに整理。
国立健康危機管理研究機構の詳細版によると、息を詰めて咳をするため、顔のむくみ、点状の出血、白目の出血、鼻血などがみられることもあります。発作のないときは症状がありませんが、何かの刺激が加わると発作が起こります。また、アデノウイルス、マイコプラズマ、クラミジアなどの呼吸器感染症でも、同じような発作性の咳が出ることがあるとされています。
5. 大人の百日咳——典型的な発作が出にくい
国立健康危機管理研究機構によると、成人の百日咳では咳が長期にわたって続きますが、典型的な発作性の咳を示すことは少ないとされています。軽症で診断が見逃されやすい一方で、菌は排出されているため、ワクチン未接種の新生児・乳児への感染源として注意が必要です。
「百日咳の発生状況について」は、地域で百日咳が流行している状況では、特に周りに乳児や妊婦がいる人で、成人を含む小中高生より上の年代の人に長い咳が続く場合は、百日咳の可能性を念頭においた医療機関の受診や予防行動が有用であるとしています。
資料にある受診の目安
・咳が続く場合は、医療機関の受診を検討する(厚生労働省リーフレット)
・地域で流行しているとき、特に周りに乳児や妊婦がいて長い咳が続く場合は、百日咳の可能性を念頭において受診する(国立健康危機管理研究機構)
6. 赤ちゃんは重症化しやすい
国立健康危機管理研究機構によると、百日咳は母親からの免疫が十分でないため、乳児期の早い時期からかかる可能性があります。重症化しやすく、死亡者の大半を占めるのは1歳未満の乳児、特に生後6か月未満の乳児です。
乳児では咳がなく、無呼吸発作からけいれんなどを起こすことがあるほか、肺炎や脳症を合併することもあります。厚生労働省のリーフレットも、乳幼児では激しい咳による無呼吸発作に進むことがあるとして注意を呼びかけています。
子どもの受診に迷ったとき
厚生労働省のリーフレットは、受診を迷った場合や夜間・休日の場合は、「こどもの救急」のサイトを参照したり、「#8000(こども医療電話相談)」に相談したりするよう案内しています。
7. 検査と治療——マクロライド耐性菌
検査
国立健康危機管理研究機構によると、診断には、菌の分離・同定、血清学的検査(抗体)、抗原検査、遺伝子検査が使われます。2025年の第12週時点の届出4,200例では、遺伝子検出(PCR法・LAMP法など)が59.1%、抗体検出が27.4%、イムノクロマト法(抗原)が10%でした。
治療
国立健康危機管理研究機構は、発症から5日以内の抗菌薬投与が有効で、主にマクロライド系抗菌薬(エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシンなど)による治療が行われるとしています。詳細版では、マクロライド系抗菌薬は特にカタル期で有効とされています。
マクロライド耐性菌
「百日咳の発生状況について」によると、第一選択薬のマクロライド系抗菌薬が無効な耐性菌(マクロライド耐性百日咳菌)は、2008年頃から中国を中心とした東アジアで増えていました。国内では2018年に大阪府と東京都で1株ずつ見つかったあと、しばらく報告がありませんでしたが、2024年に患者報告数が増え始めると、検出事例が相次いで報告されるようになりました。
同じ資料によると、現在の国内の流行の多くは、耐性菌とマクロライドに感受性のある菌の混合流行で、2025年4月現在、9都道府県から耐性菌の検出報告が寄せられています。耐性菌の感染症には、代わりの薬としてST合剤の使用が推奨されています。
8. 予防——ワクチン、マスク、手洗い
ワクチン
国立健康危機管理研究機構によると、百日咳の予防には百日咳を含むワクチンが有効で、現在は5種混合ワクチン(DPT-IPV-Hib:ジフテリア・百日咳・破傷風・ポリオ・ヒブ)による定期接種が行われています。
| 接種 | 資料に書かれていること |
|---|---|
| 初回(3回) | 生後2〜7か月に至るまでの期間を標準的な接種期間として、20日以上(標準的には20〜56日)の間隔をおいて3回 |
| 追加(1回) | 初回接種の終了後、6か月以上(標準的には6〜18か月)の間隔をおいて1回。合計4回 |
出典:国立健康危機管理研究機構「百日咳の発生状況について」をもとに整理。
同じ資料は、重症化を防ぐ観点から、定期接種の対象の月齢に達した乳児は、すみやかにワクチンを受けることが最も重要としています。一方、厚生労働省のリーフレットは、接種後年数がたった人などでの発病もみられるとしています。
マスク、手洗い、咳エチケット
厚生労働省のリーフレットは、ワクチンとあわせて、マスク着用、手洗いなどの基本的な感染症対策を心がけるよう呼びかけています。国立健康危機管理研究機構も、飛沫予防策と接触予防策を行い、患者との濃厚接触を避けることが重要で、手洗いや咳エチケットが有効であるとしています。濃厚接触者には、抗菌薬の予防投薬も検討されます。
この章で扱ったマスクです。厚生労働省の「百日せき」リーフレットは、マスク着用、手洗いなどの基本的な感染症対策を心がけるよう呼びかけています。
※ 当サイトは、記事のなかで根拠を示したうえで推奨したものに限り広告を掲載しています。リーフレットが挙げているのは「マスク着用」で、この商品を名指ししているわけではありません。ここで紹介しているのは、ユニ・チャームの使い捨ての不織布マスク(プリーツタイプ・ふつうサイズ・1箱50枚)です。マスクは百日咳の治療の道具ではありません。咳が続く場合は、医療機関の受診を検討してください(厚生労働省リーフレット)。乳児では、生後2か月から受けられる定期接種がもっとも重要とされています。
9. 学校の出席停止
百日咳は学校保健安全法の第二種感染症で、国立健康危機管理研究機構の詳細版によると、特有の咳が消えるまで、または5日間の適正な抗菌薬療法が終わるまで出席停止とされています。ただし、病状により学校医その他の医師が感染のおそれがないと認めたときは、この限りではありません。
冬に流行するほかの感染症については、インフルエンザの記事とノロウイルスの記事で整理しています。
10. よくある質問
大人でも百日咳にかかりますか?
国立健康危機管理研究機構によると、近年はワクチン接種後の年数がたって免疫が弱まった青年・成人に感染が広がっています。2026年第44週に報告された71例にも、20代8例、30代11例、40代6例、50代5例、70代2例が含まれていました。成人の百日咳では咳が長期にわたって続きますが、典型的な発作性の咳を示すことは少なく、診断が見逃されやすいとされています。
咳がどのくらい続いたら百日咳を疑いますか?
資料には、何日以上という基準は書かれていません。厚生労働省のリーフレットは、咳が続く場合は医療機関の受診を検討するよう呼びかけています。国立健康危機管理研究機構は、地域で流行しているとき、特に周りに乳児や妊婦がいる人で長い咳が続く場合は、百日咳の可能性を念頭においた受診が有用であるとしています。
子どものころにワクチンを受けていれば、かかりませんか?
厚生労働省のリーフレットは、接種後年数がたった人などでの発病もみられるとしています。国立健康危機管理研究機構も、ワクチンを受けていない人や、接種後の年数がたって免疫が弱まった人での発病が国内でもみられるとしています。
抗菌薬を飲めば、すぐに咳はおさまりますか?
国立健康危機管理研究機構は、発症から5日以内の抗菌薬投与が有効で、マクロライド系抗菌薬は特にカタル期で有効としています。一方で、経過は全体で約2〜3か月かかり、回復期に入っても、ときおり発作性の咳が出るとされています。また、国内でもマクロライド系抗菌薬が無効な耐性菌の検出が報告されています。
赤ちゃんがいる家庭で、大人が咳をしています。
国立健康危機管理研究機構によると、成人の百日咳は軽症で見逃されやすい一方で、菌が排出されているため、ワクチン未接種の新生児・乳児への感染源として注意が必要です。乳児、特に生後6か月未満は重症化しやすく、咳がなく無呼吸発作を起こすこともあります。周りに乳児がいて長い咳が続く場合は、百日咳の可能性を念頭においた受診が有用とされています。乳児は、生後2か月からの定期接種をすみやかに受けることが最も重要とされています。
参考にした主な資料
- 国立健康危機管理研究機構「百日咳」(2025年4月30日更新)、「百日咳(詳細版)」
- 国立健康危機管理研究機構「百日咳の発生状況について」
- 国立健康危機管理研究機構「感染症発生動向調査週報(IDWR)2025年第52週」「2026年第44週」
- 厚生労働省「百日せき」リーフレット(感染症対策課、2025年5月作成)