1. 先に結論
| 知っておきたいこと | 厚生労働省の資料 |
|---|---|
| 今季の流行 | 8月28日に流行入りを公表（1999年以来、二番目に早い）。第44週（10月26日〜11月1日）の定点当たり報告数は10.26 |
| 症状 | 38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感などが比較的急速に現れる |
| 薬 | 抗インフルエンザウイルス薬は、発症から48時間以内に使い始めると、発熱期間が通常1〜2日間短縮される。全ての患者に必須ではなく、医師の判断で使う |
| 子ども・未成年 | 薬の服用の有無や種類にかかわらず、異常行動が報告されている。少なくとも発熱から2日間は、転落などの事故を防ぐ対策をとる |
| 外出 | 発症後1〜3日間はウイルスの排出量が多いため、外出を控える必要がある。学校の出席停止は「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで」 |
| ワクチン | 12月中旬までに接種を終えることが望ましい。接種すれば必ず感染しないというものではないが、発病や重症化を防ぐ一定の効果があるとされる |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」（令和8年9月30日版）、同「インフルエンザの発生状況について」（令和8年11月6日）をもとに整理。
2.【核心】今季の流行状況——8月に流行入り
厚生労働省のQ&Aによると、季節性インフルエンザは、日本では例年12月〜3月が流行シーズンです。ところが今年（令和8年）は、感染症法が施行された1999年以来二番目に早い、8月28日に流行入りが公表されました。
厚生労働省は、9月から毎週、全国の発生状況を公表しています。11月6日に公表された第44週（10月26日〜11月1日）までの推移は、次のとおりです。
| 週 | 今季の定点当たり報告数 | 昨年同期 |
|---|---|---|
| 第36週（8月31日〜9月6日） | 3.29 | 0.50 |
| 第40週（9月28日〜10月4日） | 11.35 | 1.56 |
| 第41週（10月5日〜10月11日） | 12.81 | 2.36 |
| 第42週（10月12日〜10月18日） | 9.08 | 3.26 |
| 第43週（10月19日〜10月25日） | 9.49 | 6.29 |
| 第44週（10月26日〜11月1日） | 10.26（報告数38,205） | 14.90（報告数57,424） |
出典：厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（令和8年9月11日、11月6日）。
表の第43週までは昨年同期を上回り、第44週は昨年同期（14.90）を下回りました。第44週の数字を都道府県別にみると、次のとおりです。
| 第44週に定点当たり報告数が多かった都道府県 | 定点当たり |
|---|---|
| 愛媛県 | 27.89 |
| 北海道 | 21.90 |
| 岩手県 | 17.17 |
| 青森県 | 16.63 |
| 秋田県 | 15.72 |
出典：厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（令和8年11月6日）。都道府県別の推移は、厚生労働省のウェブサイトで公表されています。
学校などの休業と、入院の状況も公表されています。
| 項目 | 第44週（10月26日〜11月1日） |
|---|---|
| 休校 | 19施設 |
| 学年閉鎖 | 314施設 |
| 学級閉鎖 | 2,118施設 |
| 入院患者の届出数（基幹定点医療機関 約500か所） | 918人（8月31日以降の累計は7,341人） |
出典：厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（令和8年11月6日）。休業は保育所・幼稚園・小学校・中学校・高等学校などの合計。
入院患者の累計7,341人を年齢別にみると、80歳以上が2,312人、70〜79歳が1,282人で、次いで5〜9歳の950人、1〜4歳の919人でした。
ウイルスの種類について、Q&Aは、現在国内で流行しているのはA（H1N1）亜型、A（H3N2）亜型（香港型）、B型（ビクトリア系統）だとしています。流行するウイルスの割合は、国や地域で、また、その年ごとにも異なります。
3. 症状と経過
厚生労働省のQ&Aは、インフルエンザの特徴をこう説明しています。
| 項目 | 厚生労働省Q&Aの説明 |
|---|---|
| 主な症状 | 38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感などが比較的急速に現れる |
| かぜと同じ症状 | のどの痛み、鼻水、咳なども見られる |
| 経過 | 多くの場合、4〜5日間の発熱などの症状が出たあと、自然に軽快する |
| 重症になることがある人 | お子様ではまれに急性脳症を、高齢者や免疫力の低下している方では細菌による肺炎を伴うなど |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q3、Q16。
感染していても症状が出ない（不顕性感染）場合や、軽い症状が出るだけの場合もある、とQ&Aは書いています。
4. かかったかなと思ったら——5つのこと
症状があるときにどうすればよいか。Q&Aは、次の5つを挙げています。
| すること | 厚生労働省Q&Aの内容 |
|---|---|
| ① 人混みへの外出を控える | 人混みや繁華街への外出を控え、無理をして学校や職場などに行かない |
| ② 咳エチケット | 咳やくしゃみが出ているときは、できるだけ不織布製マスクを着用する。マスクがないときは、ティッシュや腕の内側などで口と鼻を覆い、顔を他の人に向けない |
| ③ 十分な休養 | 安静にして休養をとる。特に、睡眠を十分にとる |
| ④ 水分補給 | 水分を十分に補給する。お茶やスープなど、飲みたいもので差し支えない |
| ⑤ 医療機関の受診 | 高熱が続く、呼吸が苦しい、意識状態がおかしいなど具合が悪ければ、早めに医療機関を受診する |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q15。
②について、Q&Aは、鼻水や痰を含んだティッシュはすぐにゴミ箱に捨てること、手のひらで咳やくしゃみを受け止めたときはすぐに手を洗うことも挙げています。乳幼児のマスクについては、窒息や熱中症のリスクが高まるため注意が必要で、特に2歳未満では着用が勧められていません。
5. 薬のこと——発症から48時間以内
抗インフルエンザウイルス薬について、Q&Aは次のように説明しています。
| 項目 | 厚生労働省Q&Aの説明 |
|---|---|
| 使い始める時期 | 適切な時期（発症から48時間以内）から使用すると、発熱期間は通常1〜2日間短縮され、鼻やのどからのウイルス排出量も減少する |
| 48時間を過ぎたら | 症状が出てから2日（48時間）以降に使用を開始した場合、十分な効果は期待できない |
| 重症化を防ぐ効果 | 高齢者や免疫不全者、小児など、重症化リスクが高いと考えられる方に対しては重症化予防効果があるとされる。そのほかの方については、重症化予防効果は限定的とされている |
| 必ず使うものか | 投与は全ての患者に対しては必須ではない。医師の判断に基づき使用する |
| 使うときは | 用法、用量、期間（服用する日数）を守ることが重要 |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q16。
Q&Aに挙げられている薬は、オセルタミビル（タミフル等）、ザナミビル（リレンザ）、ペラミビル（ラピアクタ）、ラニナミビル（イナビル等）、バロキサビル マルボキシル（ゾフルーザ等）、アマンタジン（シンメトレル等）の6つです。このうちアマンタジンは、ほとんどのインフルエンザウイルスが耐性を獲得しており、使用の機会は少なくなっています。
抗菌薬（抗生物質）についても、Q&Aは触れています。インフルエンザウイルスなど、ウイルスを病原体とする感染症に抗菌薬の効果はありません。ただし、高齢者や慢性疾患を持つ方、免疫機能が低下している方では、インフルエンザにかかることで肺炎球菌などの細菌にも感染しやすくなり、細菌との混合感染による気管支炎や肺炎などの合併症に対して、抗菌薬などが使われることはあります。
6. 子ども・未成年の異常行動——発熱から2日間
インフルエンザにかかったときの異常行動について、Q&Aは2つのことが報告されていると書いています。
- 抗インフルエンザウイルス薬を服用していない場合でも、同様の異常行動が現れること
- 服用した薬の種類に関係なく、異常行動が現れること
薬の服用と異常行動との因果関係は不明とされています。そのうえでQ&Aは、「インフルエンザにかかった際は、抗インフルエンザウイルス薬の服用の有無や種類にかかわらず、異常行動の出現に対して注意が必要です」としています。
| 項目 | 厚生労働省Q&Aの内容 |
|---|---|
| 異常行動の例 | 突然立ち上がって部屋から出ようとする／興奮して窓を開けてベランダに出て、飛び降りようとする／自宅から出て外を歩いていて、話しかけても反応しない／人に襲われる感覚を覚え、外に飛び出す／変なことを言い出し、泣きながら部屋の中を動き回る |
| 報告が多いのは | 重度の異常行動は、就学以降の小児・未成年者の男性で報告が多い。発熱から2日以内に現れることが多い |
| いつまで注意するか | 自宅で療養する場合、少なくとも発熱から2日間は、保護者等は転落等の事故に対する防止対策を講じる |
| 防止対策の例 | 玄関や全ての部屋の窓の施錠を確実に行う（内鍵、補助錠の活用を含む）／ベランダに面していない部屋で寝かせる／窓に格子のある部屋で寝かせる／一戸建ての場合は、できる限り1階で寝かせる |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q9、Q10。
Q&Aは、小児・未成年者がインフルエンザと診断されて治療が開始されたあと自宅で療養する場合、治療開始から少なくとも2日間は一人にさせないなどの配慮が必要だとしています。
7. いつまで外出を控えるか、証明書は必要か
Q&Aによると、インフルエンザでは、発症前日から発症後3〜7日間は、感染性のあるウイルスを鼻やのどから排出しているといわれています。
| 時期 | 厚生労働省Q&Aの説明 |
|---|---|
| 発症後1〜3日間 | 感染性のウイルスの平均的な排出量が多いため、外出を控える必要がある |
| 熱が下がったあと | 排出されるウイルス量は解熱とともに減少するが、解熱後もウイルスを排出するといわれている。排出期間の長さには個人差がある |
| 咳やくしゃみが続くとき | 不織布製マスクを着用するなど、周りの方へうつさないよう配慮する |
| 学校の出席停止期間 | 「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで」（学校保健安全法施行規則） |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q18。出席停止期間は、病状により学校医その他の医師が感染のおそれがないと認めたときは、この限りではありません。
職場や学校に出す証明書についても、Q&Aは答えています。
| 場面 | 厚生労働省Q&Aの答え |
|---|---|
| 従業員が欠勤するとき（り患証明書・陽性証明書） | 職場が提出を求めることは望ましくなく、提出は不要 |
| 従業員が復帰するとき（治癒証明書・陰性証明書） | 職場が提出を求めることは望ましくなく、提出は不要 |
| 児童生徒等が学校に復帰するとき | 登校を始める前に改めて検査を受ける必要はなく、治癒証明書や陰性証明書の提出は不要 |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q19、Q20、Q21。
理由としてQ&Aは、インフルエンザなどは陰性を証明することが一般的に困難であること、証明書の作成が患者の治療にあたる医療機関に過剰な負担をかける可能性があることを挙げています。
8. かからないための6つのこと
Q&Aは、急性呼吸器感染症を予防するために有効だと考えられている方法として、次の6つを挙げています。
| 方法 | 厚生労働省Q&Aの内容 |
|---|---|
| ① 外出後の手洗い等 | 流水・石鹸による手洗い。インフルエンザウイルスには、アルコール製剤（エタノール濃度80％前後）による手指衛生も効果がある |
| ② 適度な湿度の保持 | 空気が乾燥すると、気道粘膜の防御機能が低下し、かかりやすくなる。乾燥しやすい室内では、加湿器などを使って適切な湿度（50〜60％）を保つことも効果的 |
| ③ 十分な休養とバランスのとれた栄養摂取 | 体の抵抗力を高めるために、日ごろから心がける |
| ④ 人混みや繁華街への外出を控える | 流行してきたら、特に高齢者や基礎疾患のある方、妊婦、体調の悪い方は外出を控える。やむを得ず人混みに入る可能性がある場合は、不織布製マスクの着用が一つの防御策 |
| ⑤ 室内ではこまめに換気をする | 常時換気設備や換気扇を常時運転し、最小限の換気量を確保する |
| ⑥ ワクチン接種 | インフルエンザワクチンは、感染後に発症する可能性を低減させる効果と、発症した場合の重症化防止に有効と報告されている |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q14。
⑤の換気について、Q&Aは冬場の留意点も挙げています。
- 暖房器具を使用しながら、換気を行う
- 短時間に窓を全開にするよりも、一方向の窓を少しだけ開けて常時換気を確保するほうが、室温変化を抑えられる
- 人がいない部屋の窓を開け、廊下を経由して、少し暖まった状態の新鮮な空気を人のいる部屋に取り入れることも、室温を維持するために有効
- 窓を十分に開けると室温を18℃以上に維持できない場合には、換気不足を補うために、HEPAフィルタによるろ過式の空気清浄機を併用することが有効
この章で紹介した部屋の湿度と室温を確かめる道具です。厚生労働省のQ&Aは、乾燥しやすい室内では加湿器などを使って適切な湿度（50〜60％）を保つこと、窓を開けると室温を18℃以上に維持できない場合の対応を挙げています。
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9. ワクチン——12月中旬までに
Q&Aは、インフルエンザワクチンの働きを「感染」「発病」「重症化」の3つに分けて説明しています。
| 段階 | 厚生労働省Q&Aの説明 |
|---|---|
| 感染 | ウイルスが体の中に入り、細胞に侵入して増殖した状態。現行のワクチンに、これを完全に抑える働きはない |
| 発病 | 発熱やのどの痛みなどの症状が出た状態。ワクチンには発病を抑える効果が一定程度認められているが、麻しんや風しんワクチンのような高い発病予防効果を期待することはできない |
| 重症化 | 肺炎や脳症などの重い合併症が現れ、入院治療を必要とする方や死亡される方もいる。ワクチンは、発病を予防する効果に加え、重症化を予防する効果も期待されている |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q23。
Q&Aが紹介している国内の研究では、65歳以上の高齢者福祉施設に入所している高齢者について、34〜55％の発病を阻止し、82％の死亡を阻止する効果があったとされています。6歳未満の小児を対象とした2015/16シーズンの研究では、発病防止に対する有効率は60％と報告されています。
「有効率60％」の意味について、Q&Aは例を挙げています。接種しなかった100人のうち30人が発病（発病率30％）、接種した200人のうち24人が発病（発病率12％）という場合、発病率が相対的に60％減っている、という意味です。
| 項目 | 厚生労働省Q&Aの内容 |
|---|---|
| 接種の時期 | 例年1月末〜3月上旬に流行のピークを迎えるので、12月中旬までにワクチン接種を終えることが望ましい |
| 昨年受けた人 | ワクチンは、そのシーズンに流行が予測されるウイルスを用いて製造されている。昨年受けた方も、今年の接種について検討を |
| A型・B型 | 現在国内で広く用いられている不活化ワクチンは、A型2種類（H1N1株、H3N2株）とB型1種類（ビクトリア系統株）を含む「3価ワクチン」 |
| 今季の供給 | 供給予定量は約5,190万回分（令和8年8月時点）で、近年の平均使用量を超える見込み |
| 定期接種の対象 | 65歳以上の方／60〜64歳で、心臓、じん臓もしくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活を極度に制限される方／60〜64歳で、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方 |
| 費用 | 予防接種は健康保険が適用されず、原則として全額自己負担。定期接種の対象者などは、市区町村によって公費負担されているところもある |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q24、Q26〜Q30。
副反応について、Q&Aは次の数字を示しています。
| 副反応 | 厚生労働省Q&Aの説明 |
|---|---|
| 接種した場所の反応 | 赤み、はれ、痛みなど。接種を受けた方の10〜20％に起こり、通常2〜3日で消失する |
| 全身の反応 | 発熱、頭痛、寒気、だるさなど。接種を受けた方の5〜10％に起こり、通常2〜3日で消失する |
| まれなもの | ショック、アナフィラキシー様症状（発疹、じんましん、赤み、かゆみ、呼吸困難など）。接種後、比較的すぐに起こることが多い |
出典：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」Q32。
このためQ&Aは、「接種後30分間は接種した医療機関内で安静にしてください」「帰宅後に異常が認められた場合には、速やかに医師に連絡してください」としています。
Q&Aは、高齢者や免疫力の低下している方では細菌による肺炎を伴うなど、重症になることがあるとしています。肺炎球菌ワクチンについては、大人の肺炎球菌ワクチンの記事で整理しています。
10. よくある質問
熱が出て2日以上たってしまいました。薬はもう使えませんか？
厚生労働省のQ&Aは、症状が出てから2日（48時間）以降に使用を開始した場合、十分な効果は期待できないとしています。また、抗インフルエンザウイルス薬の投与は全ての患者に対しては必須ではなく、医師の判断に基づき使用するものとされています。インフルエンザは多くの場合、4〜5日間の発熱などの症状が出たあと自然に軽快しますが、高熱が続く、呼吸が苦しい、意識状態がおかしいなど具合が悪ければ、早めに医療機関を受診してください。
熱が下がったら、すぐ外出してもよいですか？
厚生労働省のQ&Aによると、排出されるウイルス量は解熱とともに減少しますが、解熱後もウイルスを排出するといわれています。排出期間の長さには個人差があります。咳やくしゃみなどの症状が続いている場合には、不織布製マスクを着用するなど、周りの方へうつさないよう配慮しましょう、とされています。学校の出席停止期間は「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで」です。
会社から、陰性証明書を出すように言われました。
厚生労働省のQ&Aは、職場が従業員に対して治癒証明書や陰性証明書の提出を求めることは望ましくなく、提出は不要としています。インフルエンザなどは陰性を証明することが一般的に困難であること、患者の治療にあたる医療機関に過剰な負担をかける可能性があることが理由です。欠勤する際のり患証明書や陽性証明書についても、同じく提出は不要とされています。
ワクチンを打ったせいで、インフルエンザになることはありますか？
厚生労働省のQ&Aによると、ワクチンの種類によって異なります。不活化ワクチンは、ウイルスから免疫をつくるのに必要な成分だけを取り出して作ったもので、ウイルスとしての働きはないため、接種によってインフルエンザを発症することはありません。一方、弱毒生ワクチンは、病原性を弱めたインフルエンザウイルスからできており、インフルエンザを発症したときと同様の発熱などを起こすことがあります。
ワクチンを打てば、インフルエンザにかかりませんか？
厚生労働省のQ&Aは、現行のインフルエンザワクチンは、接種すれば必ず感染しないというものではないとしています。そのうえで、インフルエンザの発病を予防することや、発病後の重症化や死亡を予防することに関しては、一定の効果があるとされています。接種を希望する方は、かかりつけの医師とよく相談のうえ、受けるかどうかを判断してください。
参考にした主な資料
- 厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」（令和8年9月30日版）
- 厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（令和8年11月6日。第44週分）
- 厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（令和8年9月11日。第36週分）
- 厚生労働省「インフルエンザに関する報道発表資料 2026/2027シーズン」（毎週更新）